URLを短くする方法とは？
短縮URLの作り方と注意点を解説

URLを短くする方法とは

URLを短くする方法として代表的なのが、短縮URLサービスを利用して長いURLを短いURLへ置き換える方法です。まずは、URLを短くする基本的な考え方を確認しましょう。

長いURLを短いURLに置き換えて共有する

短縮URLとは、長いURLを短い文字列のURLに置き換えたものです。

たとえば、Web広告やメールマガジンの効果測定を行うために複数のパラメータを付与すると、URLが長くなることがあります。このようなURLを短縮URLサービスに登録すると、より短いURLを発行できます。

発行した短縮URLは、SNSへの投稿、メールやSMS、営業資料、チラシなど、さまざまな場面で利用できます。

URLが長くなりやすい主なケース

URLは、Webページの構造や利用方法によって長くなる場合があります。代表的なのは次のようなケースです。

• アクセス解析用のパラメータを付けている
• ECサイトなどで商品ページのURLが長い
• Webシステムから長い共有リンクが発行される
• キャンペーンごとに識別用のパラメータを設定している
• SNSやメールなど、限られたスペースにURLを掲載したい

URL自体に問題がなくても、共有する媒体によっては「もう少し短くしたい」と感じることがあります。そのような場合に短縮URLが役立ちます。

短縮URLをクリックすると元のページへ移動する仕組み

短縮URLをクリックすると、短縮URLサービスを経由して、あらかじめ登録されている元のURLへリダイレクトされます。

リダイレクトとは、あるURLにアクセスしたユーザーを別のURLへ自動的に転送する仕組みです。HTTPでは3xx系のステータスコードによるリダイレクトが定義されており、301・302・307・308などが代表的です。

URLを短くする主な3つの方法

URLを短くする方法は一つではありません。利用目的や運用規模に応じて、短縮URLサービス、独自ドメイン、自社システム・APIなどの方法があります。

短縮URLサービスを利用する

最も手軽なのは、短縮URLサービスを利用する方法です。

基本的には、短くしたいURLをサービスへ入力し、発行された短縮URLをコピーするだけで利用できます。サービスによってはアカウント登録なしで使えるものもあり、一時的にURLを短くしたい場合にも便利です。

一方、無料サービスを含め、利用できる機能や利用条件、URLの管理方法などはサービスごとに異なります。業務で継続的に利用する場合は、短縮できることだけでなく、管理やサポートなども確認しておきましょう。

独自ドメインの短縮URLを利用する

法人では、自社やブランドに関連した独自ドメインを使って短縮URLを作成する方法もあります。

一般的な短縮URLサービスでは、サービス提供会社のドメインがURLに表示されます。独自ドメインに対応したサービスなら、自社で用意したドメインなどを短縮URLとして利用できます。

自社の情報発信で継続的に短縮URLを利用する場合は、URLの見た目や管理方法を統一しやすいことがメリットです。

自社システムやAPIで短縮URLを生成する

大量のURLを継続的に発行する場合は、APIを利用して短縮URLを生成する方法もあります。

たとえば、会員ごとに異なるURLを発行してメールやSMSで送信する場合、担当者が一件ずつURLを登録する方法では運用負荷が大きくなります。システムと短縮URLサービスをAPI連携できれば、URLの発行処理を自動化できる場合があります。

ただし、APIの導入にはシステム側の開発や運用設計が必要です。発行件数や用途を整理したうえで検討するとよいでしょう。

方法	手軽さ	管理性	法人利用	向いているケース
一般的な短縮URLサービス	◎	サービスによる	△～○	すぐにURLを短くしたい
独自ドメイン対応サービス	○	高い	◎	自社・ブランドとして継続利用したい
API・自社システム連携	△	高い	◎	大量発行やシステム連携を行いたい

短縮URLサービスでURLを短くする手順

短縮URLサービスによって画面や操作方法は異なりますが、基本的な流れは共通しています。ここでは一般的な5つのステップを紹介します。

1. 短くしたいURLを用意する

最初に、短縮したい元のURLを用意します。

ブラウザのアドレスバーなどからURLをコピーしましょう。広告やキャンペーンの効果測定でパラメータを付与する場合は、必要なパラメータを設定した後のURLを用意します。

2. 短縮URLサービスへURLを入力する

利用する短縮URLサービスを開き、入力欄へ元のURLを貼り付けます。

アカウント登録が必要なサービスでは、先にログインしてからURLを登録します。

3. 短縮URLを生成する

URLを入力したら、サービスの生成ボタンなどを押して短縮URLを作成します。

サービスによっては、URL末尾の文字列を指定できるカスタムエイリアスや、有効期限などを設定できる場合もあります。必要に応じて設定しましょう。

4. 生成したURLをコピーする

短縮URLが発行されたらコピーし、SNS、メール、Webサイト、資料など、目的の媒体へ掲載します。

複数の担当者で運用している場合は、「何のために作成したURLなのか」を管理画面や社内の管理表などで分かるようにしておくと、後から確認しやすくなります。

5. 公開前にリンク先を確認する

短縮URLを公開する前には、実際にクリックして正しいページへ移動するか確認しましょう。

特にキャンペーンページや広告、メールマガジンなどでは、誤ったURLを公開すると修正作業が必要になります。

公開前には、少なくとも次の項目を確認しておくと安心です。

• 正しいページへ移動するか
• ページが正常に表示されるか
• URLの有効期限が正しいか
• 必要な計測用パラメータが残っているか
• スマートフォンでも正常にアクセスできるか

URLを短くするメリット

URLを短くする目的は、単に文字数を減らすことだけではありません。共有しやすさや管理、効果測定などにも活用できます。

URLが見やすく共有しやすくなる

長いURLには、意味の分かりにくい文字列やパラメータが含まれることがあります。

短縮URLを利用すればURLの文字列をコンパクトにできるため、メールや資料などへ掲載したときにも整理しやすくなります。

特に紙の資料やスライドなど、掲載スペースが限られる媒体では便利です。

SNSやメールに掲載しやすくなる

SNS投稿やメールでは、本文の中に長いURLが入ると、URL部分が大きなスペースを占めることがあります。

短縮URLにすることで、本文とリンクを整理して掲載しやすくなります。

ただし、短くすれば必ずクリック率が上がるとは限りません。クリックされやすさには、投稿内容、リンクの説明、送信者への信頼など、さまざまな要因が影響します。

QRコードにも活用しやすい

短縮URLはQRコードと組み合わせて利用することもできます。

チラシ、ポスター、商品パッケージ、展示会資料などの紙媒体からWebページへ誘導したい場合、短縮URLをQRコード化して掲載する方法があります。

サービスによっては、短縮URLを作成すると同時にQRコードを生成できるものもあります。

サービスによってはアクセス解析やURL管理ができる

短縮URLサービスの中には、URLを発行するだけでなく、アクセス数の計測やURL管理に対応したものがあります。

たとえば、キャンペーンごとに短縮URLを分ければ、それぞれのURLがどの程度アクセスされたかを確認できる場合があります。

Web担当者が継続的に情報発信する場合は、「短くする機能」だけでなく「発行後にどのように管理・分析できるか」もサービス選びのポイントです。

URLを短くするときの注意点

短縮URLは便利ですが、利用方法によっては注意すべき点もあります。特に業務で利用する場合は、発行後の管理まで考えておくことが重要です。

短縮URLだけではリンク先が分かりにくい

一般的な短縮URLは、URLの文字列を見ただけではリンク先を判断しにくい場合があります。

受信者に安心してアクセスしてもらうためには、URLだけを送るのではなく、「商品詳細はこちら」「セミナー資料はこちら」など、リンク先の内容を説明する文章と一緒に掲載するとよいでしょう。

また、法人の情報発信では、独自ドメインの利用も選択肢になります。

サービス終了時の影響を考える

短縮URLは、利用しているサービスを経由して元のWebページへ転送されます。

そのため、短縮URLサービスが終了した場合や、契約・利用条件の変更などによって発行済みURLが利用できなくなった場合には、掲載済みのリンクにも影響する可能性があります。

WebサイトやSNSなど、後からURLを差し替えられる媒体であれば対応できますが、印刷済みのチラシやパンフレットでは簡単に変更できません。

長期間利用するURLでは、サービスの運営状況や利用条件を確認しておくことが大切です。

業務利用ではURLの管理方法を確認する

担当者がそれぞれ別の短縮URLサービスを利用すると、「誰が」「何の目的で」「どのURLを」発行したのか分からなくなることがあります。

法人では、たとえば次のような管理ルールを決めておくとよいでしょう。

• 利用する短縮URLサービスを統一する
• URLの作成者や用途を記録する
• 不要になったURLを定期的に確認する
• アカウントの権限を適切に管理する
• 担当者変更時の引き継ぎ方法を決める

短縮URLは作成した時点で終わりではなく、発行後の管理も運用の一部です。

不特定多数が使うサービスでは信頼性も確認する

無料・有料を問わず、短縮URLサービスを選ぶときは、サービスの提供元や利用条件、セキュリティに関する情報などを確認しましょう。

Web上では、フィッシングやマルウェアなどの危険なページへのリンクが問題になることがあります。GoogleのSafe Browsingでも、URLを安全でないWebリソースのリストと照合する仕組みが提供されています。

短縮URLを業務で利用するときは、単に「無料で短くできるか」だけで判断せず、用途に必要な信頼性や管理機能を備えているかを確認することが重要です。

法人でURLを短くするなら確認したいポイント

法人や自治体で短縮URLを継続的に利用する場合は、手軽さだけでサービスを選ぶのではなく、組織として管理できるかを確認する必要があります。

独自ドメインを利用できるか

企業やブランドとして情報を発信する場合は、独自ドメインに対応しているかを確認しましょう。

独自ドメインを使えば、自社やブランドに関連したドメインで短縮URLを統一できます。

ただし、独自ドメインの利用条件や費用、設定方法はサービスによって異なります。導入前に確認が必要です。

URLを一元管理できるか

複数の部署や担当者が短縮URLを作成する場合、URLを一元管理できる機能があると便利です。

たとえば、作成済みURLの一覧、ラベルやメモ、利用期間、作成者などを管理できれば、担当者が変わった後も運用状況を把握しやすくなります。

特に大量のURLを扱う組織では、作成のしやすさと同じくらい管理のしやすさが重要です。

アクセス解析ができるか

マーケティングや広報で短縮URLを利用する場合は、アクセス数などを確認できるかもチェックしましょう。

施策ごとに短縮URLを発行して計測できれば、「どのリンクがどの程度利用されたか」を効果測定の材料にできます。

ただし、取得できる指標や集計方法はサービスごとに異なるため、自社で必要なデータを確認できるかを事前に確認してください。

セキュリティ機能を確認する

法人利用では、URLの発行・管理だけでなくセキュリティ機能も重要です。

用途によっては、次のような機能が検討対象になります。

• URLへのアクセスを制限する機能
• URLの有効期限を設定する機能
• パスワードによる閲覧制限
• アカウントや権限の管理
• 組織としての情報セキュリティ管理体制

すべての企業にすべての機能が必要なわけではありません。公開情報への誘導なのか、限定された相手への資料共有なのかなど、利用目的から必要な機能を整理しましょう。

日本語サポートや運用体制を確認する

業務で継続利用する場合は、問題が発生したときの問い合わせ先やサポート体制も確認しておきましょう。

海外サービスでも日本語に対応している場合がありますが、問い合わせ方法や対応言語、対応時間などはサービスによって異なります。

導入時だけでなく、実際の運用中に困った場合を想定して比較することが大切です。

参考情報

• RFC 9110: HTTP Semantics
• Google Safe Browsing

URLを短くする方法に関するよくある質問

最後に、URLを短くするときによくある疑問をまとめます。

まとめ

長いURLは、短縮URLサービスを利用すれば簡単に短くできます。独自ドメインに対応したサービスやAPIを利用する方法もあり、利用目的や運用規模に応じて選択できます。

個人や一時的な利用では「簡単に短くできること」が大きなポイントですが、法人・自治体で継続的に利用する場合は、作成後のURL管理まで考えることが重要です。

特に、次の点を確認しておきましょう。

• URLを簡単に作成できるか
• 独自ドメインを利用できるか
• URLを一元管理できるか
• アクセス解析ができるか
• 必要なセキュリティ機能があるか
• サポート体制が用途に合っているか

この記事について

本記事は、法人向け短縮URLサービス「hanaco」の企画・開発・運営に携わるメンバーが実務経験をもとに制作しています。

公開前には内容確認・編集・校正を実施し、公開後も制度改正や仕様変更に応じて定期的に更新しています。

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法人で短縮URLを継続的に利用する場合は、URLを短くできることだけでなく、作成後の管理やアクセス解析、セキュリティ、サポート体制まで確認することが重要です。

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