この記事でわかること
- 独自ドメインの短縮URLの仕組みと共用ドメインとの違い
- 独自ドメインで短縮URLを作るメリット
- ドメイン準備からDNS・SSL確認までの基本的な作成手順
- 法人で継続運用するときの注意点
- 独自ドメイン対応の短縮URLサービスを選ぶポイント
TOP > 短縮URLガイド > 独自ドメインで短縮URLを作る方法とサービスの選び方
比較・選び方
短縮URLサービスでは、サービス側が用意した共用ドメインだけでなく、自社で用意した独自ドメインを使って短縮URLを発行できる場合があります。
独自ドメインを利用すると、自社やブランドとの関連性がわかりやすいURLを発行でき、WebサイトやSNS、メール、広告、QRコードなど、さまざまな媒体で統一して運用しやすくなります。
一方で、独自ドメインを使うためには、ドメインの準備だけでなく、DNSやSSLへの対応、短縮URLサービス側での設定などが必要です。また、法人で継続的に利用する場合は、独自ドメインに対応しているかだけでなく、URLの管理機能やアクセス解析、セキュリティ、サポートなども確認する必要があります。
この記事では、独自ドメインの短縮URLの仕組みやメリット、作り方、運用時の注意点、サービスを選ぶときのポイントを解説します。
2026.10.06
読了時間:約10分
この記事でわかること
目 次
独自ドメインの短縮URLとは、企業や組織などが用意したドメインを使って発行する短いURLのことです。
一般的な短縮URLサービスでは、サービスが用意した共通のドメインを使います。
一方、独自ドメインに対応したサービスでは、自社専用のドメインやサブドメインを設定して短縮URLを発行できます。
独自ドメインで短縮URLを作る方法やメリットについては、独自ドメインの短縮URLとは?の記事でも詳しくご紹介しています。
通常の短縮URLは、短縮URLサービスのドメインと短い文字列を組み合わせて作られます。
独自ドメインを利用する場合は、このドメイン部分を自社で管理するドメインに変更します。
たとえば、通常の短縮URLが次のような形式だったとします。
https://short.example/abc123
独自ドメインを利用すると、次のような形式にできます。
https://mybrand.jp/abc123
ユーザーがこの短縮URLにアクセスすると、短縮URLサービスを経由して、あらかじめ登録されている元のWebページへリダイレクトされます。
つまり、短縮URLとして表示されるドメインは独自のものでも、URLの登録やリダイレクト、アクセス計測などの処理は利用している短縮URLサービスが担う形が一般的です。
共用ドメインと独自ドメインの大きな違いは、短縮URLのドメイン部分を誰が管理・利用しているかです。
| 項目 | 共用ドメイン | 独自ドメイン |
|---|---|---|
| ドメイン | サービス提供会社のドメイン | 自社などが用意したドメイン |
| URLの見え方 | 他の利用者と共通 | 自社専用にできる |
| 初期設定 | 比較的簡単 | DNSなどの設定が必要な場合がある |
| ブランドとの関連性 | URLだけでは示しにくい | ドメインで示しやすい |
| ドメイン管理 | 基本的にサービス提供会社 | 自社側での管理も必要 |
| 法人での統一運用 | サービス仕様に依存 | 自社ルールに合わせやすい |
共用ドメインは手軽に利用できる一方、URLのドメイン部分だけを見ても、どの企業が発行したURLなのかわかりにくい場合があります。
独自ドメインでは、企業名やブランドと関連するドメインを利用できるため、自社が発行したURLであることを示しやすくなります。
短縮URLサービスでは、「独自ドメイン」のほかに「カスタムドメイン」「ブランドドメイン」「ブランドURL」などの表現が使われることがあります。
名称や定義はサービスによって異なりますが、一般的には、自社やブランドに関連するドメインを短縮URLに利用する仕組みを指します。
なお、「独自ドメイン」と「URL末尾の文字列を自由に設定する機能」は別の機能です。
たとえば、https://mybrand.jp/abc123
の「mybrand.jp」が独自ドメインにあたり、「abc123」の部分を「campaign」など任意の文字列に変更する機能は、カスタムエイリアスやカスタムバックハーフなどと呼ばれます。
両方に対応しているサービスであれば、https://mybrand.jp/campaign のように、ドメインとURL末尾の両方を自社の運用方針に合わせられます。
用語解説
「カスタムドメイン」「ブランドドメイン」「ブランドURL」などの呼び方や利用条件は、短縮URLサービスによって異なります。比較するときは名称だけで判断せず、「自社が所有・管理するドメインを利用できるか」を確認しましょう。
独自ドメインを使う目的は、単にURLを短くすることだけではありません。特に企業が継続的に短縮URLを利用する場合は、ブランドとの関連性やURL管理の統一など、運用面でのメリットがあります。
独自ドメインを利用すると、短縮URLの中に自社やブランドに関連する文字列を含められます。
共用ドメインの短縮URLでは、URLだけを見ても発行元を判断しにくい場合があります。独自ドメインであれば、普段利用している企業名やブランド名と関連するドメインを使うことで、発行元との関係を伝えやすくなります。
ただし、独自ドメインを利用すれば安全性が自動的に保証されるわけではありません。URLの安全な運用や適切なリンク先管理は、独自ドメインを使う場合でも必要です。
企業では、Webサイトだけでなく、SNS、メールマガジン、広告、営業資料、イベント案内など、さまざまな場所でURLを利用します。
部署や担当者ごとに異なる短縮URLサービスを利用すると、次のような問題が起こる可能性があります。
独自ドメインを軸に短縮URLの発行ルールを統一すれば、「会社として利用する短縮URL」を明確にしやすくなります。
短縮URLは、SNSやメールだけでなく、QRコードのリンク先、紙の資料、チラシ、イベント案内などでも利用できます。
同じ独自ドメインを使ってURLを発行すれば、媒体が変わっても統一したルールで運用できます。
たとえば、キャンペーンごとに短縮URLを作成し、それぞれのクリック数を計測できるサービスであれば、URLを短くするだけでなく、施策の効果測定にも活用できます。
ポイント
独自ドメインのメリットは「URLの見た目」だけではありません。法人利用では、誰が・どの用途で・どのURLを発行したかを継続的に管理できる体制と組み合わせることが重要です。
具体的な設定方法は利用するサービスによって異なりますが、基本的には「ドメインを用意する」「サービスに登録する」「DNSを設定する」「接続を確認する」という流れで進めます。

まず、短縮URLに使用するドメインを決めます。
主な方法としては、次のようなものがあります。
たとえば、企業サイトが example.jp であれば、go.example.jp や
link.example.jp のようなサブドメインを短縮URL用として利用する方法があります。
ただし、既存サイトと同じドメインをそのまま短縮URLサービスに割り当てられるとは限りません。利用可能なドメインやサブドメインの条件はサービスによって異なるため、事前確認が必要です。
次に、独自ドメインに対応している短縮URLサービスを選びます。
このとき、「独自ドメイン対応」という表示だけで決めないことが重要です。
確認したい項目には、次のようなものがあります。
特に法人では、導入時だけでなく、数年単位でURLを維持・管理することを前提に比較するとよいでしょう。
短縮URLサービスと独自ドメインを接続する際には、DNS設定が必要になるのが一般的です。
DNSは、ドメイン名と接続先を対応付ける仕組みです。
短縮URLサービスから指定された内容に従い、ドメイン管理サービス側でAレコードやCNAMEレコードなどを設定します。
設定内容はサービスや利用するドメインの形式によって異なります。必ず利用する短縮URLサービスの公式マニュアルに従ってください。
DNS設定を誤ると、ドメインの認証が完了しなかったり、短縮URLが正しいリンク先へ転送されなかったりする可能性があります。
短縮URLをHTTPSで利用する場合は、SSL/TLSへの対応も確認します。
現在はWebサイトだけでなく、短縮URLについてもHTTPSでの利用を前提として考えることが重要です。
ただし、SSL証明書を誰が発行・更新するのかはサービスによって異なります。サービス側が自動的に証明書を発行・更新するケースもあれば、契約内容や設定条件の確認が必要なケースもあります。
そのため、次の点を確認しておきましょう。
ドメインの接続が完了したら、実際に短縮URLを発行します。
発行後は、少なくとも次の点を確認します。
設定直後だけでなく、運用開始後も定期的に確認することが大切です。
チェックリスト
独自ドメインは便利ですが、導入後もドメインやURLを適切に維持する必要があります。特に法人では、一度公開したURLが長期間利用される可能性があるため、導入時から将来の運用まで考えておきましょう。
独自ドメインを利用する場合、自社側でもドメインを管理する必要があります。
ドメインの契約更新を忘れたり、DNS設定を誤って変更したりすると、発行済みの短縮URLが利用できなくなる可能性があります。
担当者だけが設定内容を把握している状態を避け、次の情報などを記録しておくと安心です。
HTTPSで短縮URLを運用するには、SSL/TLS証明書を適切に維持する必要があります。
サービス側が証明書を自動管理する場合でも、契約変更や独自ドメインの解除などによって条件が変わることがあります。
導入時だけでなく、プラン変更やサービス移行の際にも確認しましょう。
独自ドメインを利用していても、短縮URLのリダイレクト処理を外部サービスに依存している場合、そのサービスを解約・変更すると発行済みURLに影響する可能性があります。
たとえば、サービスから独自ドメインを外した場合に、過去のURLをそのまま維持できるとは限りません。
そのため、サービスを選ぶ際には、次の点も確認しておくとよいでしょう。
注 意
「独自ドメインだから、サービスを変更しても同じ短縮URLを必ず維持できる」とは限りません。URLの継続性は、DNSだけでなく短縮URLとリンク先の対応データをどのように管理・移行できるかにも左右されます。
法人では、短縮URLを複数の部署や担当者が利用することがあります。
自由にURLを作成できる状態にすると、似たURLが増えたり、不要になったURLが放置されたりする可能性があります。
たとえば、次のような項目を社内ルールとして決めておくと管理しやすくなります。
独自ドメイン対応の短縮URLサービスを比較するときは、単純に「独自ドメインを使えるか」だけを見るのではなく、導入から日常運用までを想定して確認することが重要です。

まず確認したいのが、独自ドメインの利用条件です。
サービスによって、次のような条件が異なります。
複数のブランドや事業を運営している企業では、複数ドメインを登録できるかも重要な確認項目です。
短縮URLを継続的に発行する場合は、作成後の管理機能も確認します。
たとえば、次のような機能です。
月に数件しか発行しない場合と、数百・数千件のURLを扱う場合では必要な機能が異なります。現在の発行数だけでなく、将来的な運用規模も考えて選びましょう。
マーケティング施策で利用する場合は、アクセス解析機能も重要です。
確認する項目としては、次のようなものがあります。
ただし、取得できるデータや集計方法はサービスごとに異なります。必要な指標を先に整理し、そのデータを取得できるか確認すると比較しやすくなります。
法人利用では、短縮URLの発行やリンク先の変更を誰でも自由に行える状態が適切とは限りません。
複数人で利用する場合は、次の点も確認します。
特に大量のURLを外部へ公開する企業では、URLの管理権限とアカウント管理を分けて考えることが大切です。
独自ドメインではDNSなどの設定が発生するため、導入時のサポートも確認しておきたいポイントです。
料金だけで比較するのではなく、次の点を含めて確認します。
特に自社にDNSやドメイン管理の専門担当者がいない場合は、設定時に相談できるサービスを選ぶと導入しやすくなります。
独自ドメイン対応サービスを比較するときは、次のように整理すると判断しやすくなります。
| 比較項目 | 確認する内容 |
|---|---|
| 独自ドメイン | 利用可否・登録可能数・利用条件 |
| DNS・SSL | 設定方法・HTTPS対応・証明書管理 |
| URL管理 | 検索・編集・一括登録など |
| アクセス解析 | 取得指標・保存期間・データ出力 |
| 権限管理 | 複数ユーザー・権限設定など |
| サポート | 導入・設定・運用時の支援 |
| 料金 | 独自ドメイン利用時のプラン・費用 |
ポイント
独自ドメイン対応は、比較項目の一つにすぎません。法人で継続運用する場合は「設定できるか」だけでなく、「設定後に安全かつ効率的に管理し続けられるか」という視点で比較しましょう。
独自ドメインはすべての利用者に必要なわけではありません。短縮URLを使う目的や発行頻度、運用体制によって必要性を判断しましょう。
SNS投稿、メール配信、広告、キャンペーンなどで継続的に短縮URLを利用する企業には、独自ドメインが向いています。
継続して同じドメインを使うことで、短縮URLの形式を統一しやすくなります。
また、部署ごとに異なるサービスを利用するのではなく、会社として一つの運用基盤にまとめることで、URL管理もしやすくなります。
短縮URLを顧客やユーザーへ頻繁に公開する場合は、ブランドとの関連性も検討する価値があります。
たとえば、次のような媒体で利用する場合です。
企業やサービスに関連する独自ドメインを継続して使用すれば、媒体が変わっても統一したURLを使えます。
複数部署で短縮URLを発行する企業では、独自ドメインとURL管理サービスを組み合わせることで、組織的な運用を行いやすくなります。
一方、短縮URLを一時的に数件利用するだけであれば、独自ドメインの取得・設定・管理にかかる手間がメリットを上回る場合もあります。
まず利用目的と発行規模を整理してから判断しましょう。
独自ドメインを導入しただけでは、適切なURL管理ができるとは限りません。長期的に運用する法人では、短縮URLを一つの管理対象として扱うことが重要です。
URL末尾を自由に設定できる場合は、あらかじめ命名ルールを決めておきます。
たとえば、次のような要素を一定のルールで使用する方法があります。
ただし、URLを見ただけで社外秘情報や公開前のキャンペーン内容がわかるような文字列は避けるなど、情報管理にも配慮しましょう。
独自ドメイン短縮URLでは、「ドメイン管理」と「短縮URL管理」の両方が必要です。
それぞれの担当者や責任範囲を明確にしておくと、更新や設定変更が必要になったときに対応しやすくなります。
担当者の異動や退職に備え、個人アカウントだけに依存しない運用体制を作ることも重要です。
発行した短縮URLは、作って終わりではありません。
定期的に、次の点を確認しましょう。
アクセス解析とURLの棚卸しを組み合わせることで、不要なリンクを整理しながら運用できます。
hanacoでは、独自の短縮ドメインを利用した短縮URLに対応しています。新しく短縮用ドメインを取得する方法と、すでに保有しているドメインを利用する方法があり、用途や運用方針に応じて選択できます。
短縮URLを法人で継続的に利用する場合は、独自ドメインだけでなく、必要なURL管理・アクセス解析などの機能とあわせて、自社に合った料金プランを確認してください。
Q
A
独自ドメインを所有しているだけでは、一般的な短縮URLの仕組みが自動的に利用できるわけではありません。元のURLと短縮URLを対応付け、アクセス時に適切なリンク先へリダイレクトする仕組みが必要です。自社でシステムを構築する方法もありますが、短縮URLサービスを利用すると、URLの発行やリダイレクト、アクセス解析などをまとめて管理できます。
Q
A
サブドメインを短縮URL用として利用できるサービスがあります。たとえば、既存ドメインが example.jp の場合に、go.example.jp などを短縮URL用として設定する方法です。ただし、対応状況やDNSの設定方法はサービスによって異なるため、契約前に確認してください。
Q
A
独自ドメインはURLのドメイン部分を自社専用のものにする仕組みです。カスタムエイリアスは、主にドメインより後ろにある文字列を任意に設定する機能を指します。たとえば https://go.example.jp/event なら、「go.example.jp」が独自ドメイン、「event」がカスタムエイリアスにあたります。
Q
A
自社で所有するドメインを外部の短縮URLサービスに接続する場合は、DNS設定が必要になるのが一般的です。具体的なレコードや設定値はサービスによって異なります。必ず利用するサービスが指定する手順を確認してください。
Q
A
HTTPSで短縮URLを提供するためには、SSL/TLS証明書が必要です。ただし、証明書を利用者自身で取得・設定する必要があるとは限りません。短縮URLサービス側が自動的に発行・管理する場合もあります。サービスを比較するときは、HTTPSへの対応と証明書の発行・更新方法を確認しましょう。
Q
A
サービスの仕様によります。既存サイトで使用しているドメインそのものではなく、専用ドメインやサブドメインを設定する方式もあります。現在のWebサイトに影響を与えないためにも、DNSを変更する前に短縮URLサービス側の利用条件を確認することが重要です。
Q
A
無料で独自ドメインを利用できるかどうかは、サービスによって異なります。短縮URL自体は無料でも、独自ドメイン機能が有料プランに限定されている場合があります。また、別途ドメインの取得・更新費用がかかることもあります。「無料プランがあるか」だけでなく、「独自ドメインを利用する場合の料金」を確認しましょう。
Q
A
独自ドメインへの対応に加えて、URL管理、アクセス解析、権限管理、セキュリティ、データ出力、サポートなどを確認するとよいでしょう。また、発行済みURLを長期間利用する場合は、契約変更やサービス移行時にURLをどのように扱えるかも重要です。現在必要な機能だけでなく、継続運用を前提として比較しましょう。
独自ドメインの短縮URLは、自社やブランドに関連するドメインを使って、短いURLを発行する方法です。
共用ドメインを使う短縮URLと比べて、発行元との関連性を示しやすく、SNSやメール、広告、QRコードなど複数の媒体でURLの形式を統一しやすいという特徴があります。
一方、導入時にはドメインの準備やDNS設定、HTTPS・SSLへの対応などを確認する必要があります。また、法人で継続的に利用する場合は、URLの管理、アクセス解析、権限管理、サポート、サービス移行時のURL継続性なども重要です。
独自ドメイン対応の有無だけでサービスを決めるのではなく、自社がどのように短縮URLを発行・管理していくのかを整理したうえで比較しましょう。
hanacoでは独自の短縮ドメインに対応しており、新規ドメインの取得だけでなく、既存ドメインを利用する運用も可能です。法人での短縮URL運用を検討している場合は、必要な機能とあわせて料金プランを確認してみてください。
本記事は、法人向け短縮URLサービス「hanaco」の企画・開発・運営に携わるメンバーが実務経験をもとに制作しています。
公開前には内容確認・編集・校正を実施し、公開後も制度改正や仕様変更に応じて定期的に更新しています。
独自ドメインで短縮URLを継続運用する場合は、ドメイン設定だけでなく、URL管理やアクセス解析、サポート体制まで含めて確認することが重要です。
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自社の利用規模や必要な管理機能に合わせて、料金プランと機能をご確認ください。
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