この記事でわかること
- URLを短く見せる2つの考え方と、それぞれの仕組み
- 共用ドメインの短縮URL・独自ドメインの短縮URL・表示テキストの違い
- Webサイト・SNS・メール・印刷物に適した使い分け
- 法人・自治体が確認したい安全性・アクセス解析・運用管理のポイント
TOP > 短縮URLガイド > URLを短く見せる方法と短縮URL・独自ドメイン・表示テキストの使い分け
運用
Webサイトの商品ページや申込フォーム、キャンペーンページなどのURLは、階層や計測用のパラメータによって長くなることがあります。
URLを短く見せたいときは、必ずしもURL自体を短縮する必要はありません。短いURLを新しく発行する方法と、元のURLは変えずに表示する文字だけを変える方法があり、掲載先によって適した方法は異なります。
この記事では、3つの方法の違いを比較し、Webサイト・メール・SNS・印刷物での使い分けと、法人・自治体が継続的にリンクを管理する際の注意点を解説します。
2026.11.05
読了時間:約10分
この記事でわかること
目 次
「URLを短く見せる」といっても、URLそのものを新しくするのか、リンクの見え方だけを変えるのかで、仕組みと使える場所が異なります。
長いURLを短くしたい場合は、短縮URLサービスを利用して別の短いURLを発行します。たとえば、長い商品紹介ページのURLを登録し、https://example.com/a1b2c3
のような短いURLを作成するイメージです。
受け取った人が短縮URLを開くと、サービスに登録された元のページへ自動的に移動します。この動きをリダイレクトと呼びます。短いURLをコピーして共有できるため、文字数を抑えたいSNS投稿や、URLをそのまま記載する印刷物などで利用しやすい方法です。
ただし、元のページ自体のURLが短くなるわけではありません。また、短縮URLの利用には発行元サービスの稼働や利用条件が関係します。
もう一つは、長いURLを画面に表示せず、「製品資料を見る」「お申し込みはこちら」などの文字列にリンクを設定する方法です。この文字列を表示テキスト(アンカーテキスト)と呼びます。
たとえばWebサイトでは、「資料ダウンロード」の文字をクリックすると、設定された長いURLのページが開くようにできます。見た目は簡潔になりますが、リンクの行き先を示すURL自体は変更していません。
一方、どこでも自由に表示テキストを設定できるわけではありません。WebページやHTMLメールでは利用できますが、SNSの投稿欄やプレーンテキストメールでは同じ形式のリンクを設定できない場合があります。
ポイント
URLそのものを短くして渡すなら短縮URL、クリックできる文章として見せたいなら表示テキスト、という区別が基本です。両方を組み合わせ、短縮URLを表示テキストのリンク先として設定することもできます。

3つの方法は、見た目だけでなく、リンクの発行方法や管理に必要な作業が違います。独自ドメインの短縮URLは、共用ドメインの短縮URLと同様に新しいURLを発行する方法であり、別の技術に分類されるわけではありません。
| 比較項目 | 共用ドメインの短縮URL | 独自ドメインの短縮URL | 表示テキスト |
|---|---|---|---|
| 表示の例 | https://example.com/a1b2c3 |
https://yourbrand.com/info |
「詳細を見る」 |
| URL自体の扱い | 別の短いURLを発行 | 自社管理ドメインで短いURLを発行 | 元のリンク先URLは変えない |
| 移動の仕組み | 短縮URLからリダイレクト | 短縮URLからリダイレクト | 設定したURLへリンク |
| 主な利用場面 | SNS・メール・印刷物 | ブランドを意識した継続的な情報発信 | Webページ・HTMLメール・編集可能な資料 |
| 管理上の注意 | サービスの継続性・リンク先確認 | ドメイン・サービスの両方を管理 | 表示文と遷移先の整合性 |
共用ドメインか独自ドメインかによって、必ずどちらかのURLが短くなるとは限りません。ドメイン名や末尾の文字数によって、最終的な長さは変わります。
選ぶときは、URLの短さだけでなく「どこに掲載するか」「どのくらい使い続けるか」「誰が管理するか」を考えましょう。一方、紙面に印刷して手入力してもらう場合は、実際に短いURLであることに意味があります。
なお、表示テキストだけではクリック数を自動計測できません。計測を行うには、Web解析ツールによるイベント計測や、計測機能を備えた短縮URLなど、別の仕組みが必要です。
短縮URLは、URL自体を短くして相手に渡せる方法です。ただし、発行の手軽さだけで選ばず、リンク先を確認できることや継続して利用できることも考慮しましょう。
一般的な短縮URLサービスでは、サービス提供者が用意した共用ドメインと識別用の文字列を組み合わせてURLを発行します。元のURLを登録すると、短縮URLとリンク先との対応関係がサービス側で管理されます。利用者が短縮URLを開いたときは、その対応関係に従って元のページへ移動します。
たとえば、長い申込ページへのリンクを短縮URLに変えれば、文章中でURLが占めるスペースを抑えられます。短縮URLの発行手順を知りたい場合は、URLを短くする方法で詳しく紹介しています。
短縮URLの利点は、短い文字列をそのまま相手へ渡せることです。チャットでコピーして送ったり、案内状に印刷したり、口頭で読み上げたりする場面では、長いURLより扱いやすくなる場合があります。
ただし、「短い」という理由だけでクリック率が高くなるとは限りません。リンクの前後に用途が説明されているか、送信元が信頼できるか、表示先で問題なく開けるかも重要です。
短縮URLは、発行元の仕組みを介して元のページへ移動します。そのため、サービスの障害や終了、契約条件の変更などにより、発行済みURLが使えなくなる可能性があります。
利用前には、サービスの利用条件、公開期間、リンク先変更の可否、管理・サポート体制を確認しましょう。発行後はPCとスマートフォンの両方で、意図したページが開くかを確認します。機密資料を案内するときは、URLを知っている人なら誰でもアクセスできる設計になっていないかも確認が必要です。
注意
短縮URLはアクセス制限の代わりにはなりません。リンク先に認証が必要な場合は、適切な認証や閲覧権限を別途設定してください。
法人・自治体がURLを継続して使う場合は、自社・組織のドメインを利用した短縮URLも選択肢です。
独自ドメインとは、企業や組織が取得・管理するドメイン名のことです。短縮URLに対応したサービスでは、たとえば組織が管理する example.com
のサブドメインを使い、https://example.com/news のようなURLを発行できます。
利用者がそのURLを開くと、設定されたリンク先にリダイレクトされる点は共用ドメインの短縮URLと同じです。組織との関係をURLから想起しやすくなりますが、リンク先の管理やサービスの信頼性も重要です。
独自ドメインを使う場合も、ドメイン名と末尾の文字列を合わせた全体の長さを確認しましょう。長い社名をそのままドメイン名にすると、共用ドメインより長いURLになる場合もあります。
末尾の文字列を任意に設定できるかは、サービスとプランによって異なります。
詳しい設定方法は独自ドメインで短縮URLを作る方法で確認できます。
独自ドメインの短縮URLでは、短縮URLサービスだけでなく、ドメインの更新、DNS設定、HTTPS通信に必要な証明書なども運用上の確認対象になります。
また、短縮URLサービスを変更するときに、同じドメインと発行済みURLを引き続き使えるかは契約や技術構成によって異なります。組織で長期間利用するなら、ドメインの管理担当者とサービス運用担当者を明確にし、障害対応や契約更新の手順を残しておくことが大切です。
WebページやHTMLメールでは、長いURLを本文にそのまま載せず、リンク先の内容を説明する短い言葉に置き換えられます。
表示テキストは、クリックできるリンクに表示する言葉です。たとえば「サービス資料を見る」と記載し、その文字列に資料ページのURLを設定します。受け取った人には短い文章が見えますが、実際のリンク先として設定されているURLは長いままでも問題ありません。
HTMLでは、<a> 要素の href
属性でリンク先を指定し、要素内の文字列を表示します。ただし、リンクの表示が短くなっても、コピーされるリンク先のURLが短くなるとは限りません。
Webページでは「料金プランを見る」「申し込み方法を確認する」など、移動先がわかる言葉をリンクにするのが基本です。HTMLメールでも、配信サービスやメール作成画面にリンク挿入機能があれば、文章にURLを設定できます。
一方、資料を紙に印刷すると、表示テキスト自体をクリックすることはできません。PDFとして配布する場合はリンク情報が維持されることがありますが、書き出し方法や閲覧環境によって動作が異なるため、完成ファイルで確認しましょう。
表示テキストは便利ですが、URL自体を短くする方法ではありません。リンクを文字列としてコピーして別の媒体に貼ると、長いURLが現れる場合があります。また、テキストだけを送信するメールや、任意の文字列をリンク化できない投稿画面では、意図した形で表示できないことがあります。
「こちら」だけのリンクを並べると、何のページに移動するのかわかりにくくなります。表示テキストと実際の遷移先を一致させることは、利用者の信頼にもつながります。
用語解説
アンカーテキストは、Webページ上でリンクとして表示されるテキストを指します。短縮URLの別名ではなく、リンク先を説明するための表現です。
リンクの表示方法は、掲載媒体の機能によって選びましょう。編集できるWebページでは表示テキストが便利ですが、URLを直接伝える必要がある媒体では短縮URLが適している場合があります。
Webサイトの本文やボタンでは、まず意味のある表示テキストを使う方法が基本です。たとえば、商品紹介の文章に長いURLをそのまま載せる代わりに、「導入事例を読む」と表示すれば、文章を読み進めながらリンク先を理解できます。URLの長さを変えなくても、見やすい案内が実現します。
ページ内のクリックなら、Web解析ツールによるイベント計測だけで目的を達成できる場合もあります。
HTMLメールでは、案内する内容を表す表示テキストが読みやすさに役立ちます。長い計測用URLを直接見せなくても、クリック先として設定できます。ただし、プレーンテキスト形式のメールでは同じ表現が使えないため、配信形式を確認します。
営業資料の場合も、PowerPointやPDFなど電子配布を前提とするなら表示テキストを活用できます。印刷される可能性がある資料には、QRコードや短縮URLを併記する方法が適しています。
SNSやチャットでは、サービスによってリンクの表示・編集機能が異なります。URLを貼ると自動でリンク化されたり、プレビューカードが表示されたりする場合があります。一方、Webページのように任意の文字列へリンクを設定できるとは限りません。
SMSも文字数や配信方式を考慮したい媒体です。ただし、短縮URLなら必ず送信費用が減る、SNSの文字数制限を確実に回避できる、といった判断はできません。文字数の数え方やURLの扱いはサービスごとに異なるため、実際の送信画面で確認しましょう。
紙媒体では、クリック可能な表示テキストだけを掲載してもリンクとして機能しません。読者にURLを入力してもらうなら、短い文字列のURLが役立ちます。QRコードを掲載すれば入力の手間を減らせますが、読み取りできない環境を考え、短縮URLを併記する方法もあります。
印刷前には、リンク先の公開期間、スマートフォンでの表示、QRコードの読み取り、短縮URLの有効期限を確認しましょう。URLの遷移先を後から変更できるサービスを利用する場合も、変更権限と履歴の管理を決めておくと安心です。
法人・自治体のリンクは、担当者が変わっても継続して利用されることがあります。
まず、リンクの文言から受け取る印象と、実際に開くページを一致させます。「申込フォーム」と表示しているのに別の案内ページへ移動するような状態は、利用者の混乱につながります。短縮URLではリンク先が直接見えにくいため、掲載時の説明文がとくに重要です。
公開前には、表示内容、最終的な遷移先、アクセスできる期間を確認しましょう。申込終了後に別ページへ案内する場合も、内容を説明し直すなど、受け取る人が状況を理解できる運用が必要です。
短いURLや独自ドメインは、URLの外観を整える手段であり、安全性そのものを保証する仕組みではありません。HTTPSが使われていること、リンク先が正しい組織のページであること、不審なリダイレクトを挟まないことなど、基本的な確認は欠かせません。
特に法人・自治体の案内では、利用するドメインを関係者に周知し、公式サイト上でも案内することで、受信者が確認しやすい状態を作れます。短縮URLを使っていても、個人情報の入力や決済が必要なページでは、リンク先の正当性を確認できる説明が必要です。
継続的にリンクを使う組織では、発行したURLを一覧化し、目的・担当者・公開媒体・有効期限を記録すると管理しやすくなります。利用するサービスと管理ルールを整理しておくことが大切です。
また、クリック数を把握したい場合は、表示テキストだけではなく、Web解析ツールやアクセス解析付きの短縮URLを利用します。ただし、短縮URLのクリック数とWebサイト上の訪問数は一致するとは限りません。計測対象と集計方法が違うためです。詳しくは短縮URLのアクセス解析も参考になります。
チェックリスト
Q
A
同じではありません。短縮URLは、元の長いURLに対応する別の短いURLを発行する方法です。表示テキストは、リンクとして見せる文字列を変える方法で、リンク先のURL自体は短くなりません。媒体に応じて使い分けます。
Q
A
短くなりません。「詳細を見る」と表示しても、リンク先として設定されたURLは元のままです。短いURLをコピーして配布したい場合は、別途短縮URLを発行する必要があります。
Q
A
Webページなどで表示テキストを設定するだけなら、通常は短縮URLサービスを契約する必要はありません。短縮URLには無料で使えるサービスもありますが、機能や利用条件は異なります。法人での継続利用では管理機能も確認しましょう。
Q
A
自動的に短くなるわけではありません。独自ドメインはURLに使うドメインを自社で管理するためのものです。短縮URLとして利用するには対応サービスや設定が必要で、URL全体の長さはドメイン名と末尾の文字列によって決まります。
Q
A
HTMLメールではリンク挿入機能を利用して設定できる場合があります。一方、プレーンテキストメールでは、任意の文字列にリンク先URLを埋め込むことは基本的にできません。利用する配信形式と受信環境を確認してください。
Q
A
SNSごとに仕様が異なります。URLを自動でリンク化するサービスもありますが、投稿本文の好きな文字列をリンクにできるとは限りません。長いURLが読みづらい場合は、短縮URLや投稿機能に合った表示方法を検討しましょう。
Q
A
表示テキストにするだけではクリック計測機能は付きません。計測が必要なら、Web解析ツールのイベント計測やアクセス解析機能のある短縮URLなどを利用します。クリック数と実際の訪問数の違いにも注意が必要です。
Q
A
Webページ上の説明には表示テキスト、URLを直接配布する場面には短縮URLが適しています。組織名を連想しやすいURLを継続利用したい場合は独自ドメインも候補です。安全性・管理・保守・計測の要件を確認して選びましょう。
URLを短く見せる方法は、大きく分けると「別の短いURLを発行する方法」と「リンクの表示文字列だけを変える方法」の2つです。短縮URLは前者、表示テキストは後者に当たります。独自ドメインの短縮URLは、短縮URLのドメイン部分を組織側で管理できるようにした一形態です。
WebサイトやHTMLメールのように、任意の文字列にリンクを設定できる媒体では、表示テキストだけで読みやすく案内できる場合があります。一方、SNSやSMS、印刷物など、URLそのものを掲載・共有する場面では短縮URLが役立ちます。独自ドメインは、法人や自治体が継続して発行するリンクの見た目を統一したいときに検討するとよいでしょう。
ただし、URLが短いことと、安全であることは同じではありません。リンクの説明と実際の移動先が一致しているか、正しいページへアクセスできるか、利用サービスやドメインを継続して管理できるかを確認する必要があります。
また、クリック数を把握したいときは、短縮URLのアクセス解析やWeb解析ツールなど、目的に合う計測方法を選びましょう。見た目だけを変更しても、自動的に効果測定ができるわけではありません。
まずは、リンクを掲載する媒体、利用期間、受け取る人の操作方法を整理してください。そのうえで、表示テキストで足りるのか、短縮URLが必要なのか、独自ドメインまで利用するのかを判断すると、読みやすさと継続的な運用管理を両立しやすくなります。
本記事は、法人向け短縮URLサービス「hanaco」の企画・開発・運営に携わるメンバーが実務経験をもとに制作しています。
公開前には内容確認・編集・校正を実施し、公開後も制度改正や仕様変更に応じて定期的に更新しています。
Webページの表示テキストだけで目的を達成できる場合、短縮URLサービスを導入する必要はありません。
一方、メール・SNS・印刷物などで実際に短いURLを発行し、複数の担当者で管理したい場合は、運用に適したサービスを選ぶことが重要です。
法人向け短縮URLサービスのhanacoでは、短縮URLの発行・管理、独自ドメインへの対応、アクセス解析などの機能を提供しています。
詳しくはhanacoの機能一覧をご覧ください。
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